下痢や血便、貧血といった症状の背景には「潰瘍性大腸炎」が潜んでいるかもしれません。国の指定難病である潰瘍性大腸炎は、腸に慢性的な炎症が起こる病気ですが、近年の医療技術や医薬品開発の進歩により、適切な治療を行えば健常な方と変わらない日常生活を送ることが可能です。
この記事では、病期（寛解期・活動期）や重症度といった潰瘍性大腸炎の基礎知識をはじめ、症状・合併症、大腸がんとの関連性、診断・検査の流れまで分かりやすく解説します。ご自身やご家族など大切な人が、前向きに治療へ向き合うための情報整理としてお役立てください。
指定難病のひとつ「潰瘍性大腸炎」とは？
潰瘍性大腸炎（ulcerative colitis：UC）は、「炎症性腸疾患（IBD）」のひとつで、大腸内側の粘膜にびらん（ただれた粘膜）や潰瘍（えぐられた粘膜）ができる慢性の病気です。医学的には、「主として粘膜を侵し、しばしばびらんや潰瘍を形成する大腸の原因不明のびまん性非特異性炎症※」と定義されています。
※びまん性非特異性炎症：特定の原因や特徴をもたない炎症が、広い範囲にわたって連続的に広がっている状態。
主な症状には腹痛や下痢、血便（粘血便）などがあり、治療によって症状が落ち着く「寛解期（かんかいき）」と、反対に症状が現れる「活動期」を繰り返すことが特徴です。
現時点では原因が解明されておらず、根本的な治療法も確立されていません。しかし、適切な治療によって寛解期を長く維持できれば、普段通りの日常生活を送ることができます。一方で、一度寛解期に入っても再び大腸に炎症が生じる「再燃（さいねん）」と呼ばれる状態を予防するためには、長期的な治療の継続が必要です。
そのため、国が原因究明や治療法の確立を目指し、治療費助成などを行う「指定難病」に定められています。
なお、潰瘍性大腸炎とよく似た病気に「クローン病」があります。どちらも原因不明の難病ですが、炎症が起こる範囲において、潰瘍性大腸炎が大腸に限局的であるのに対し、クローン病は口から肛門まで消化管全体に起こり得る点が大きな違いです。
腸に過剰な炎症が起こる「炎症性腸疾患」
何らかの理由で炎症反応が過剰になり、腸の粘膜を傷つけてしまう病気を総称して「炎症性腸疾患（IBD）」と呼びますが、潰瘍性大腸炎やクローン病もその一種です。
そもそも炎症の源となるのは、私たちの体に備わる「免疫系」です。本来はウイルスや細菌などの異物を排除するための防御システムで、このシステムが働く際に生じる熱や痛み、腫れなどが「炎症」となります。通常であれば目的を果たした後に自然とおさまるものの、免疫が過剰に働いたり長引いたりすると、自分自身の組織を傷付けてしまうのです。
この炎症を引き起こす要因には、感染症や薬剤など原因が特定できるものと、そうでないものがあります。なかでも潰瘍性大腸炎は、「なぜ、過剰な免疫反応が続いてしまうのか」という根本的な原因がまだ解明されていません。
潰瘍性大腸炎の分類
潰瘍性大腸炎の多くは「寛解期」と「活動期」を繰り返す「再燃寛解型（さいねんかんかいがた）」ですが、病変（炎症により変化している部分）の広がり方や経過には個人差があります。
なお、患者さんの60％以上は「軽症」とされているものの、最初の1回の発作後に症状がなく経過する「初回発作型」であっても、将来的に再燃して「再燃寛解型」へと移行する可能性があるため注意が必要です。
以下に挙げるような病変の範囲や症状の重さ（重症度）、その経過期間などに応じた分類は、患者さん個々に適した治療法を決定するうえで重要な指標となります。
「全大腸炎型」など、病変の拡がりによる分類
潰瘍性大腸炎の病変は、基本的に肛門に近い「直腸」から始まり、口側に向かって連続的に広がっていくことが特徴です。その範囲は最大で、大腸全体（結腸から直腸まで）に及び、病変の拡がり方によって主に以下の４つのタイプに分類されます。
「活動期・寛解期」など、病期による分類
病変の拡がりとは別に、潰瘍性大腸炎は病気のコントロール状態によって「活動期」と「寛解期」の２つの状態（これを病期という）にも分類されます。
まず「活動期」は、大腸に炎症が起きている時期を指します。血便や頻回な下痢、腹痛などの自覚症状が現れるほか、大腸内視鏡検査（大腸カメラ）では粘膜の腫れやびらん、潰瘍、出血しやすい状態などが確認されます。
また、顕微鏡で観察される組織学的な変化は、粘膜固有層全体に強い慢性炎症細胞がしみ出すように広がるほか（浸潤、しんじゅん）、腺管（粘液やホルモンなどを送り出す管状の構造）が不規則にゆがんで拡張が認められることも特徴です。
一方「寛解期」は、適切な治療によって炎症がおさまり、状態が落ち着いている時期を指します。血便などの自覚症状が消失するだけでなく、大腸内視鏡検査においても粘膜の炎症が消え、正常な血管の網目模様（血管透見像：けっかんとうけんぞう）が見えるようになるまで回復した状態です。
「軽症・劇症」など、臨床的重症度による分類
そして、潰瘍性大腸炎は症状の強さ（重症度）によっても、「軽症」「中等症」「重症」、そして特に重篤な「劇症」の4つに分類されます。割合としては全体の60％以上が軽症を占め、次いで中等症がおよそ30％、重症や劇症は5％未満にとどまります。
重症度の判定で用いられるのは、自覚症状や血液検査による客観的なデータです。具体的な評価項目には、１日の排便回数や血便の程度をはじめ、発熱（37.5℃以上か）、頻脈（脈拍90回/分以上か）、貧血の有無（ヘモグロビン値：Hb値）、炎症反応（赤血球沈降速度やCRP値）などが挙げられます。
軽症の場合は通院しながら行う薬物治療が主体となる一方で、重症や劇症と診断された場合は、強い炎症を抑えるために速やかな入院治療が必要となります。
「再燃寛解型」など、臨床経過による分類
さらに、潰瘍性大腸炎は、病気がたどる経過や症状の現れ方によっても４つのタイプに分類されます。
最も多くみられるのは、活動期と寛解期を何度も繰り返す「再燃寛解型（さいねんかんかいがた）」です。一方、初回の発症から6か月以上にわたり炎症がおさまらず、症状が続いてしまう状態を「慢性持続型」と呼びます。
また、最初の1回の発作後に寛解へと至る「初回発作型」は、将来的に再燃を起こして再燃寛解型へ移行するケースも珍しくありません。このほか、きわめて激しい症状で突然発症する「急性劇症（げきしょう）型」は、重篤な合併症を伴う危険性があるため迅速かつ適切な対処が求められます。
その他「バイオマーカーによる鑑別診断」による評価
潰瘍性大腸炎では、これまでに挙げた病変の範囲や重症度などの分類に加え、バイオマーカー（血液や便などの生体指標）を用いた診断や大腸内視鏡検査による評価も適宜行われます。
とりわけ、「便中カルプロテクチン※」や「便中ヒトヘモグロビン※」といったバイオマーカーの測定（FEIA法やELISA法などの検査）は、症状が似ている「過敏性腸症候群（IBS）」と見分けるための鑑別診断に有用です。さらに、腸の活動性や炎症の強さを把握するうえでも重要な情報となります。
また、大腸内視鏡検査における粘膜の観察から、炎症の程度を「軽度・中等度・高度（強度）」の３段階に分類する評価も一般的です。こうした多角的なデータや客観的な指標を組み合わせることで、より精度の高い診断や治療効果の判定が可能になります。
※便中カルプロテクチン：腸管の炎症の程度を反映する、便中の好中球由来タンパク質を測定する非侵襲的な炎症マーカーの一種。
※便中ヒトヘモグロビン：主に下部消化管からの出血の有無や程度を反映し、炎症性腸疾患のほか、大腸がんなどのスクリーニングにも有用
難病「医療費助成」の対象となるのは？
潰瘍性大腸炎は厚生労働省が指定する「指定難病」の一つで、「難病法（難病の患者に対する医療等の法律）」に基づく医療費助成（特定医療費支給制度）※の対象となっています。
ただし、潰瘍性大腸炎を患うすべての患者さんが受給対象となるわけではありません。
公費による助成を受けられるのは、原則として厚生労働省の定める重症度分類で「中等症」または「重症」と認定された場合です※。症状が軽度で「軽症」と評価された場合は認定されないケースもあります。
しかし、軽症であっても長期的に高額な医療費がかかるケースでは、「軽症高額該当」として助成対象になり得ます。具体的な基準は、申請月以前の12か月以内に医療費の総額（10割）が33,330円を超える月が3か月以上ある場合（3割負担の方であれば自己負担額が約1万円を超える月が年間3回以上ある場合）です。
該当するかどうか不安な場合は、独りで悩まず主治医や医療機関の窓口へ相談してみましょう。
※助成の受給には、都道府県または指定都市の窓口への申請が必要です。都道府県･指定都市の窓口は、難病情報センターのホームページで案内しています。（公益財団法人難病医学研究財団/難病情報センター：https://www.nanbyou.or.jp/）
※「重症度分類」は、病気ごとに確立された診断基準と、それぞれの病気の特性に応じた重症度分類により設定されます。潰瘍性大腸炎の場合は原則、「中等症」または「重症」と認定された場合が該当します。
発症年齢は20歳代が最多、小児や高齢者も
かつての日本では、潰瘍性大腸炎は稀な病気と考えられていました。しかし、大腸内視鏡検査など診断技術の進歩や病気そのものの認知度向上、食生活の西洋化などを背景に、患者数は急激な増加傾向にあります。2015年には国内の推定患者数は22万人を超えており、今後も増加傾向が続くと予想されています。
推定発症年齢のピークは、男性が20歳〜24歳、女性では25歳〜29歳と、20歳代の若年層に多くみられます。ただし、発症する年代は若者に限られず、小児から高齢者まで幅広く報告されている点が特徴です。
男女比はほぼ1対1で、性別による発症率の差はほとんど認められません。発症の根本的な原因や背景はいまだ不明な点が多く、解明に向けた研究がいまなお進められています。
出典元：難病情報センターホームページ（2026年10月現在）から引用（https://www.nanbyou.or.jp/）
潰瘍性大腸炎と大腸がんとの関連性
潰瘍性大腸炎を患う期間が長くなると、慢性的な炎症が続く「炎症関連発がん」の仕組みによって、大腸がんを合併するリスクが高まることが知られています。
この背景として考えられているのが、持続的な炎症に加え、ウイルスや細菌といった感染性病原体や腸内細菌叢（そう）の変化、炎症性サイトカイン※、活性酸素、遺伝子変異、酸化ストレスによるDNA損傷など、さまざまな要因の関与です。
また、潰瘍性大腸炎を含む炎症性腸疾患（IBD）の患者さんに生じる大腸がんには、炎症に起因するものだけでなく、炎症とは無関係に発生する「散発性がん」も存在します。そのため、散発性がんへ進行するリスクを持つ「鋸歯状病変（きょしじょうびょうへん）」や「腺腫（せんしゅ）」などの大腸ポリープを早期に発見し、適切に対応することも欠かせません※。
大腸がんのリスクを高める要因としては、病変の及ぶ範囲（広範囲大腸炎）や継続的な活動性炎症、原発性硬化性胆管炎（PSC）※の併発、大腸がんの家族歴のほか、炎症性ポリープなどが挙げられます。一般的に、リスクが上がるとされているのは、発病から大体7〜8年です。
ただし、重症化して外科手術が必要となるような一部のケースを除けば、多くの患者さんの生命予後は健常な方と同等とされています。過度に怖がらず、内視鏡検査などを用いた定期的な経過観察を続けていくことが大切です。
※サイトカイン：免疫細胞などから分泌され、細胞間の情報伝達を担い、炎症や免疫反応を調節するタンパク質の総称。
※「鋸歯状病変（きょしじょうびょうへん）」や「腺腫（せんしゅ）」など、大腸ポリープについては既存記事『大腸ポリープ「腺腫」「鋸歯状病変（SSLなど）」2種類の特徴と違い、がん化スピードは？』で詳しく解説しています。
※原発性硬化性胆管炎（PSC）：肝臓の中や外にある胆管に慢性的な炎症が起こり、胆汁の流れが滞る原因不明の難病で、潰瘍性大腸炎に併発しやすいことが知られています。
潰瘍性大腸炎の原因
潰瘍性大腸炎の発症原因は単一の要因ではなく、複数の要素が複雑に絡み合って発病すると考えられていますが、まだ明らかにされていません。
具体的には、何らかの遺伝的要因をベースに、食生活の変化や生活習慣、腸内細菌叢のバランスといった環境要因が重なることが挙げられます。これらが引き金となり、本来は外敵から体を守るはずの免疫機構が異常をきたすことで、腸粘膜に持続的な炎症が引き起こされるとされています。
なお、患者さんの家族内での発症が認められることから遺伝的因子の関与も示唆されていますが、特定の遺伝子を持っているからといって必ず発症するわけではありません。現在も世界中の研究者により、病気の原因解明に向けた遺伝子研究などが続けられています。
潰瘍性大腸炎の症状と合併症
潰瘍性大腸炎の代表的な症状には、持続的な下痢や血便、粘血便（粘液と血液が混ざった便）、排便後もすっきりしない「しぶり腹」などが挙げられます。症状の程度には個人差がありますが、炎症が強くなると発熱や体重減少、全身の倦怠感（けんたいかん）、吸収不良や消化管出血に起因する貧血などが現れるケースも珍しくありません。
大腸の激しい炎症が腸管粘膜の深くまで進行すると、全身において多様な合併症を生じる可能性があります。
まず、腸管に生じる合併症では大量出血のほか、腸に穴があく「穿孔（せんこう）」や、腸管運動が低下してガスや有害物質が溜まることで大腸が膨張するケースも。その結果として発熱や頻脈などの中毒症状を引き起こす「中毒性巨大結腸症（きょだいけっちょうしょう）」は、緊急手術を要する重篤な合併症の一つです。
一方、大腸以外の全身に現れる合併症「腸管外徴候（ちょうかんがいちょうこう）」では、関節痛や関節炎が最も多く見られます。その他にも、皮膚の病気（結節性紅斑や壊疽性膿皮症）、眼の病気（ぶどう膜炎や強膜炎）、あるいは原発性硬化性胆管炎（PSC）をはじめとする肝・胆道の病気まで多岐にわたります。
潰瘍性大腸炎を含む腸炎症性疾患の患者さんにおける腸管外徴候の合併率は、成人で30〜40％、小児例ではさらに高率とされています。また、約25％の症例では腸の炎症に先行して、これらの全身症状が現れていたという報告も。
お腹の不調が目立たない場合であっても、原因のわからない関節や皮膚、眼などの症状が続く場合、背景に炎症性腸疾患が隠れている可能性もゼロではありません。医療機関で相談する際は、症状を部位ごとに切り離さず、全身の状態を医師へ丁寧に伝えることで、より安全で適切な治療方針の選択につながります。
潰瘍性大腸炎の検査と診断
潰瘍性大腸炎の診断は、患者さんの問診（便の性状や排便回数、薬の服用歴、海外渡航歴など）と血液検査・便検査から始まります。まずは血便を引き起こす細菌性・寄生虫性の感染症や、他の大腸疾患との識別（除外診断）を行うことが最初のステップです。
感染症などの可能性が除外されたら、内視鏡検査で大腸粘膜の炎症の程度や病変の広がりを直接観察します。このとき、粘膜の一部を採取して顕微鏡で調べる「生検（病理検査）」も実施し、総合的に判断します。
必要に応じて注腸X線検査やCT検査、小腸検査なども組み合わされますが、多くの場合、一連の検査から診断までに至る期間は2週間から1か月程度が一般的です。血便や下痢、腹痛などは痔や過敏性腸症候群（IBS）など他の病気でもよく起こる症状であるため、これらとしっかり見極めて確定診断を行うことが、適切な治療方針を選択するための基本となります。
治療目標は「寛解期の維持」と「粘膜治癒」
潰瘍性大腸炎の治療は、症状を抑える「寛解導入療法」を行い、再燃を防いで良好な状態をより長く維持する「寛解維持療法」へ移行する薬物治療が原則です。基本的には、通院による飲み薬などの治療が可能ですが、重症の場合は入院のうえで集中的な治療が必要となります。
具体的な医薬品としては、基本薬である5-ASA製剤をはじめ、ステロイドや免疫調節薬・免疫抑制剤、さらに近年登場した各種の分子標的薬（TNF阻害剤、JAK阻害剤、インテグリン阻害剤、IL-12/23阻害剤など）などが挙げられます。また、薬物治療以外にも、活性化した血球成分を取り除く血球成分除去療法が選択されることもあります。
最近では、単に症状を抑えるだけでなく、内視鏡検査で観察したときの粘膜の炎症が完全に消失した状態である「粘膜治癒」を目指すことが重視されています。この粘膜治癒を目標に定めることは、全大腸摘出手術の回避や大腸がん発生リスクの軽減など、長期的な経過の改善につながります。
一度寛解に至ったからといって漫然と同じ治療を続けるのではなく、設定した治療目標や治療内容の妥当性について、主治医とともに定期的に見直しながら根気強くケアを続けていくことが大切です。
なお、内科的治療で十分な効果が得られない場合や重大な合併症が生じた際には、外科手術が検討されます。主なケースは以下の通りです。
【手術（大腸全摘出術など）を検討する主なケース】
・強力な内科的治療を行っても十分な効果が得られない場合
・大腸に穴があく大腸穿孔（せんこう）や、大量の消化管出血が生じた場合
・大腸がんまたはその疑い（悪性腫瘍・前癌病変）を合併した場合
・頻回に入退院を繰り返し、通常の生活を送ることが困難な場合
・ステロイドによる重大な副作用が現れるおそれがある場合
・壊疽性膿皮症など、大腸以外に重篤な合併症が生じた場合
・小児で成長障害がみられ、内科的治療の継続が困難な場合
相談できる医療機関の探し方
「潰瘍性大腸炎かもしれない」と感じたら、まずは診断や治療方針の決定に欠かせない内視鏡設備を整えた消化器内科や消化器外科を受診することが大切です。最新のガイドラインに精通した専門医のもとであれば、妊娠・出産をはじめとする長期的なライフイベントにも配慮した、適切な治療選択が期待できます。
また、定期的な内視鏡検査や長期の通院を無理なく継続できるよう、立地やアクセス面も考慮して選びましょう。
「難病」という言葉に不安を感じるかもしれませんが、指定難病とされているからこそ、国を挙げた研究や治療方針の確立が進められている側面もあります。実際、検査技術や医薬品を含めた医療は日々進化しており、治療上の注意点なども解明されてきています。
適切な治療を継続すれば、寛解を維持しながら健常な人と変わらない日常生活を送ることが可能です。まずは疑問や不安を主治医へ丁寧に共有し、粘膜治癒と寛解の長期的な維持を目指しながら、自分らしい生活を築いていきましょう。
